仕事を1ヶ月で辞めたいと思ったとき考えるべき7つのこと

 

 

仕事を1ヶ月で辞めると転職は不利になる

仕事を1ヶ月で辞めることは可能です。

しかし、1ヶ月で辞めると転職する際に不利になってしまいます。

採用する会社側から見ると、前の会社を短期間で辞めた人は、自分の会社に入ってもすぐ辞めてしまうのではないかと考えてしまいますよね。

1度きりの人生やりたいことをやるべきですので、仕事が合わなければ辞めることもOKだと思います。

ただ、辞める前にぜひ以下の7つのことを考えてみてはいかがでしょうか。

 

1ヶ月で辞めたいとき考えるべき7つのこと

 

今の会社の嫌な点は具体的に何なのか

今の会社を辞めたいと思った理由、会社の嫌な点は具体的に何でしょうか。

「何となく嫌」だと思っている場合、もし辞めたとしても次どのような仕事を選べばいいのか分からなくなってしまいます。

今の会社の嫌な点を、箇条書きにして一通り紙に書き出してみましょう。

 

もう少し今の仕事を続けることはできないか

前の会社を勤めていた期間が短すぎると、転職でどうしても不利になってしまいます。

もう少しだけ続けてみることはできないでしょうか。

1ヶ月で見えてこなかった会社の良い点が、3ヶ月経つと見えてくることがあります。

しかし、本当につらい場合は身体に負荷がかかっている恐れがあるので、無理はしないようにしましょう。

 

今後環境が変わる可能性はないか

今の嫌な状況が時間によって解決される可能性はないでしょうか。

もし今後環境が変化する可能性があるのであれば、もう少し我慢するという選択肢もあるかもしれません。

周囲の人や業務内容が変わることにより、状況が劇的に変化する可能性もあります。

 

他人から見ても辞めるべき状況か

今の状況を周囲の人に話してみましょう。

友達、家族などどなたでも構いません。一番話しやすい人でいいです。

それにより、辞めたいと思っている気持ちが単なる自分の甘えなのか、それとも客観的に見ても辞めるべき状況なのかを知ることができます。

 

身体が不調を訴えているか

身体の状態について、特に心の状態も含めてよく確認しましょう。

人間つらい状況が続くと、身体に不調が出てくることが多いです。

私も過去に無理しすぎて体調を崩し入院したことがありますが、そうなるまでは無理しても自分は大丈夫だと思っていました。

何か身体の状態で気になる点がある場合は速やかに病院に行きましょう。

その結果特に問題がなくても、「問題がない」という安心を得られることは大きいです。

 

自分の本当にやりたいことは何なのか

あなたの本当にやりたいことは何ですか？

本当にやりたいことをやれている状態であれば、多少のつらさは乗り越えることができるはずです。

例えば、嫌いな上司から多少のプレッシャーを受けても、自分のやりたいことをやるためなら頑張ることができます。

辞めたいと思ったときは考える時間をとって、今一度自分が本当にやりたいことは何なのか考えましょう。

 

転職活動を終えるまで続けられないか

次の仕事が決まっていない状態で辞めてしまうことは、どうしてもリスクがあります。

なかなか次の仕事が決まらないと、無職状態で就職活動をすることになり、転職することが難しくなってしまいます。

ぜひ転職活動をしつつ、今の会社も細々と続けてみましょう。どうせ辞めると思えば、少し気楽に働けるかもしれません。

そして転職先が決まった後に、すぐに辞めればいいのです。

 

仕事を辞める手順を紹介

 

 

会社を辞める手順

 

退職時期・理由を検討

まず退職する時期、そして退職理由を明確にしましょう。

円満退社を目指すのであれば、辞める時期は会社の繁忙期を避けるなど、出来る限り影響が少ないタイミングがいいでしょう。

また、退職理由は自分の中で明確に整理しておきましょう。

本当の理由と、会社側に伝える理由は使い分けても構いません。

退職を伝えるときに「ごにょごにょ」とした態度になると、会社側に引き止められるなどトラブルの元になります。

 

退職届を提出

退職の意思表明は口頭でも構わないのですが、勘違いや言った言わないの不毛な議論を避けるために書面を用意した方がいいでしょう。

退職届の内容は「届出日、宛名（社長など）、名前、印、退職日」といった簡単な内容になります。

退職届のサンプル

参考：マイナビジョブ20's（ https://mynavi-job20s.jp/howto/resignation-paper.html ）

 

仕事の引継ぎ

辞めるといっても仕事の引継ぎはしっかりした方がいいです。

出来る限り円満退社した方が、自分としても気持ちがいいですよね。

特に、もし自分にしかわからないような業務があるのであれば、マニュアル化するなどすればなおよしです。

 

備品の返却・整理

会社の備品、借用物は確認して全て返しましょう。

その会社の社員ではなくなる訳ですから、その後に備品などを持っていることはトラブルの元となります。

また、自分のデスクや私物などは整理して、持ち帰るものは全て持ち帰りましょう。

その後、何か忘れて取りに行きたくても会社に入ることすら出来ないかもしれません。

 

必要書類の受取・挨拶

健康保険や年金の手続きなど事務手続きが生じるため、辞める前に事前に事務担当に必要な書類を確認しましょう。

辞めた後の会社とのやり取りは難しくなりますし、そもそもあまり関わりたくないはずです。

また、お世話になった方への挨拶もなるべくするようにしましょう。

世間は狭いです。何かの拍子に、会う機会があるかもしれませんから。

 

よくあるトラブル事例

 

 

退職届を出しても色々理由を付けて受理されない

今辞められると困る、人手が足りないなど、あれこれ理由を付けて退職届が受理されないことがあります。

法律上は、労働者には退職の自由が認められているので、会社側の都合で退職届の受理を拒むことはできません。

どうしても受理されない場合は、労働基準監督署や労働相談センターに相談しましょう。

上記箇所に相談する旨を会社側に伝えるだけでも、態度が一変する可能性もあります。

 

損害賠償請求など脅しをかけられる

「辞めたら損害賠償請求をする」といった脅しをかけられることもあります。

法律上は会社や上司が何と言おうが、辞めることを表明してから法定の日数が経てば退職したことになります。

そのため、会社から金銭関係で脅しがあったとしても、気にせず辞めてしまって問題ありません。

以下の法律もご参考にしてください。

 

就業規則で退職届を出す時期のルールがある

就業規則で「退職の意思表明は退職する◯日前まで」といった決まりが定められていることも多いです。

しかし、就業規則はあくまでも会社から従業員へのお願いという位置づけになります。

就業規則より法律が優先されますので、最短2週間で辞めることができます。

ただし、基本的には就業規則通りに退職の意思表明をした方がいいでしょう。

その方が手続きなどもスムーズで、トラブルなく円満退社できる可能性が高いです。

 

退職する前に転職を検討しよう

 

 

いざ辞めることを決意しても、転職するとなるとどうしても不安が押し寄せてきますよね。

そのような時には、「転職エージェント」を活用することをおすすめします。

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まともに転職できる年齢にもリミットがあります。

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